感染者の支援制度を知る

こんにちは、ベホ蔵です。
いよいよクライマックスなHIV/AIDSに関してのこのblog。
今日は陽性者のサポートに関してです。
先ずは相談!

陽性者サポートについて

いろいろな制度を活用することで、治療に高額な医療費負担を自分の所得に応じて減らすことが可能です。
病院や専門機関のソーシャルワーカーに相談してみよう☆

HIVの相談窓口は実はたくさんある。

HIVの感染がわかったとき、あるいは感染しているかもしれないと不安を感じるとき、その先の生活について強く心配になることがあるかもしれない。

「治療にかかる費用は?」

「日々の暮らしはどうなるの?」

「どこまでHIVに感染したことを伝えなきゃいけないの?」

など。

今あなたが直面していることはとても大切な問題で、何から取り組むのか整理をして、一つずつ解決していくことが大事だ。必要な場合は、信頼できる身近な人、医療機関のスタッフ、専門相談員、NGO・NPOや保健所などの相談機関に相談をしてみよう。相談することは大きな一歩だ。あなたは独りではない。


HIVの治療にどのくらいの費用が架かるのか。

すべての人が感染がわかってすぐに服薬が必要になるわけではない。
病気の進行の程度によって、治療をいつ開始するのかを決めることとなるのだが、HIVの薬の服薬を開始すると高額な医療費がかかる。

しかしHIV陽性者が利用できるいくつかの制度があり、それらを利用することで医療費の負担を軽減できる。
例えば、1998年からは身体障がい者の認定を受けることができるようになった。
これには血液製剤でHIVに感染した血友病の被害者が、国との交渉のなかで治療できる環境をつくってきた成果である。
また、自立支援医療、重度障がい者医療などの医療費助成制度を活用する場合、働いている人なら月々の自己負担金を1万~2万円に抑えることができる。ただし、これは所得により金額が変動する。手続きを知りたい場合には、病院のソーシャルワーカーや役所の身体障がい者手帳の担当部署で相談しよう。


HIVのカミングアウトもいろいろ。

上記のグラフのように、陽性者一人ひとりのカミングアウトの考え方は様々だ。
時間の経過によっても変化する。
厳重に情報管理をしている人がいる一方で、信頼できる人には知っておいて欲しいと思い、伝えている人もいる。
セックスの関係者に限定せず、生活の中で出会う人に必要があれば知らせる人もいるようだ。

身近に相談できる人をもつことは、生活や治療を続けることにとって大きな力となる。
しかし逆に相手が受け止めきれず、これまでの人間関係を損なうようなケースもある。
誰にどこまで伝えるかは、自分にとってそれがサポートになるかどうかを考えて検討しよう。


これらのグラフは、ゲイバーのお客さんに対して行った調査からみえてきたことだ。
左の図をみると、過去6ヶ月間にゲイバーでHIVのことについて話したことがある人が全体で46.0%だった。友達と話をしていた人は56.6%だった。右の図では、HIVや健康について相談できる場所について聞いていて、全体では51.2%の人が知っていると答えている。どちらも50歳以上が他の年齢グループに比べて低い傾向にある。みなさんの実感と比べて、どうだろうか?

行きつけのゲイバーのママにカミングアウトをして、受け止めてもらえたことが大事な経験だったというHIV陽性者もいる。必要なときには専門の相談を使いつつ、バーのママやマスターだったり、身近な人のなかで安心してHIVのことを話すことのできる人をさがして、話してみることも大事かもしれない。


如何でしたか?

ゲイ・バイコミュニティでのHIV感染への取り組みが増えて来るようです。
感染していようがしていまいが、ひとりひとりの健康を大切にすることが必要ですね。
それではまた!


参考サイト:HIVマップ

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